家族葬へ弔電は送るべき?家族葬のマナーを知ろう

家族葬へ弔電は送るべき?家族葬のマナーを知ろう

ある日、訃報が突然にきて「えっ」となり、その葬儀が家族葬であることを聞かされたら「う~ん」となりますよね。

さらに「弔問・香典は辞退します」となっていると、みんなで「どうする?」というのが正直な気持ちです。

実際には弔電を送っても問題ありませんが、やはり状況によっては送るべきでない場合もあります。

そこで、ややこしい家族葬についての定義から、弔電を送るべきなのかどうかまでご紹介します。

1.葬儀としての家族葬の定義は?

現在の家族葬の定義はまだ完全には定まっていませんが、一般的な概念としての定義としては以下のようになります。


①葬儀の位置づけとしては「火葬式」「一日葬」「家族葬」の、この3つを総称して家族葬としています。
火葬式は通夜・葬儀も行わず、一日葬は告別式のみ、家族葬は通夜と告別式を行います。

②遺族の心境としては、故人の遺志や家族の意思として、ごく限られた身内だけで静かに見送りたいという想いがあります。

③一般的な葬儀と違って、弔問者への煩雑な応対を避けるために、弔問や香典は辞退します。

④そのため、親しい人だけで故人とのお別れをする小規模の葬儀になります。

以上が現在の家族葬の定義です。

ここで密葬と家族葬を混同している人がいるので、念のために説明しておきましょう。

密葬とは家族や身内間での葬儀として密葬を行い、その後に一般的葬儀として対外的に本葬を行います。

従って密葬の場合は全てを遠慮して、本葬が一般的な葬儀にあたると考えて対応したほうが良いでしょう。

2.家族葬の社会的なルールは定まっているのか?

家族葬自体は現在の葬儀の5割までになってきていると言われています。

しかも今後も社会的環境としては増加すると考えられています。

しかし、現在は家族葬を行う側や家族葬に対応する側の社会的ルールは定まっていません。

現在の家族葬を実施する側は、訃報を受け取った側の対応に困惑することをそれほど意識せずに知らせています。

というのは、本来の訃報という事前通知の目的は、受け取った側に何らかの行動を起こしてほしいからの通知の場合がほとんどです。

しかも、その訃報には弔問・香典辞退の文言はあっても、弔電・供花までも辞退するという文言はほとんどありません。

これでは通知が曖昧で、受け取る側は迷ってしまいますね。

本当に一切をお断りするのであるならば、弔問、香典、弔電、供花、供物などのすべてをお断りしますと明文化すべきです。

そして、全てをお断りするのであるならば、葬儀の日時や場所を知らせる必要もありません。

それならば、亡くなったことと葬儀を家族葬で行ったことを、葬儀後に事後通知として挨拶状・通知状で知らせれば良いのではないでしょうか?

しかし、現状はこのような家族葬に対する明確なルールと常識が無いため、その通知をもらった人々は困惑してしまうのですね。

3.家族葬に弔電を送るべきかの判断は?

弔問・香典の辞退は、身内だけで静かに行いたいから葬儀にきてほしくないということはすぐに理解できます。

しかし、その訃報に葬儀の場所・日時が記載してある場合は、弔電は打てる状況であるということです。

その訃報に葬儀の場所・日時が記載してあっても、弔問・香典のみならず弔電も辞退すると明記してあれば、送らない方が良いと思います。

でも、どうしてもすぐに弔意を表したいのであるならば電話やメールは避けて、自宅で葬儀を行っていない場合は、自宅に電報を送るという方法もあります。

弔電辞退の言及がなく、葬儀の場所・日時がわかる場合は、基本的には送っても差しさわりないと思います。

差しさわりないだけで、送らなければならないことでは決してありません。

弔電は香典や供花と違い返礼品の必要もなく、礼状を出せば済むだけであり、遺族にとっての負担はほとんどありません。

遺族が訃報を依頼するということは、弔問にはきてほしくないけれど、亡くなったことは知ってほしいという意味です。

このタイミングでの電話やメールは、非常識として皆さん遠慮されると思います。

従って、遺族が葬儀までにその訃報がきちんと連絡されているかの確認を取れるのは、唯一、弔電がきたときだけです。

特に会社名や団体名や○○一同などの弔電は、公的に告知されたと確認できて遺族は安心すると思いますよ。

個人の場合はその時に弔電を送らなくても、後日の遺族が落ち着いた頃に連絡あるいは訪問するという方法もあります。

しかし会社や団体やグループの場合は、その葬儀の時にしか弔意を表す機会がありません。

明示されていない場合は弔電を送る

結論としては、会社や団体やグループの場合はそのタイミングでしか弔意を表現できないので、弔電は送った方が良いでしょう。

個人の場合でその遺族の知り合いが喪主の場合は、弔電は送っても差しさわりがないと思います。

知り合いが喪主でない場合は、弔電を送っても差しさわりはありませんが、できるだけ遠慮して後日の落ち着いてからの弔意表現にしましょう。

電報は電話やメールが無い時代の緊急の連絡手段でした。

現代では電話やメールがあり簡単に連絡ができますが、この葬儀の時の遺族への電話やメールは遠慮すべきです。

特に喪主への電話やメールは、遺族間の連絡や葬儀業者との連絡などと重なり、緊急でない限り厳禁です。

遺族間の電話やメールでの連絡は必要ですが、遺族でない知人としての弔意の表現は弔電という手段を取りましょう。