介護サービスの種類まとめ。どんな介護サービスがあるか知っておこう

介護サービスの種類まとめ。どんな介護サービスがあるか知っておこう

介護をするときは、必要に応じて介護サービスの提供を受けることができます。

介護認定を受けてから利用するものがほとんどなので申請など手続きが求められますし、ケアマネージャーとの相談が必要になる場合もありますので、事前に情報の確認をしておきましょう。

そこで今回は、介護サービスの種類をご紹介します。

1.訪問介護サービス

訪問介護サービスとは、訪問介護員が自宅に来て、利用者が自立した生活ができるように食事や入浴、排泄などの介助(サポート)をするものです。

身体的な支援のほかに、掃除や洗濯などの日常生活の支援も含まれています。

国で定める介護認定を受ける必要があり、要支援1~2、要介護1~5と認定された要介護度に分けて、利用者の負担額が変わります。

要支援なら1週間に何回のサービスを受けるかで料金が変わるのに対して、要支援では身体介護・生活介護の時間数によって負担額が変わる特徴もあります。

利用者本人のサポートをするだけなので、ご家族に関わるサービス提供は一切しない決まりが定められています。

また、日常生活にどうしても必要とは言えない、草むしりなどは依頼できません。

2.デイサービス

デイサービスは介護施設に通所することで、身体機能を低下させないとか、自宅に籠らないことで、精神的にも自立した状態を維持するために利用します。

介護施設で食事や入浴などもするため、その間に介護をしている家族の負担を軽減する目的もあります。

日帰りで利用するのが基本的なルールです。

朝に介護施設の職員が送迎バスで迎えに来て、利用者は施設で食事や入浴、簡単なゲームやリハビリなどで1日を過ごしてから、夕方に送り届けてくれるタイムスケジュールが一般的です。

デイサービスの利用を希望する場合も介護認定が必要です。

要支援は1ヶ月ごとの共通サービスと選択サービス(サービスごとに個別料金)の組み合わせによる負担額の設定をするのに対して、要介護では1回の利用に対して負担額の設定をしていることが多いでしょう。

食費やおむつ代などが別料金になっている施設もありますので、事前の確認が欠かせません。

3.ショートステイサービス

ショートステイサービスでは、一時的に介護施設などに宿泊することができます。

長期間ではなく短期の利用が基本となるため、連続して利用する場合でも上限日数が30日までと決められています。

30日間を超えて預け先が必要な場合は、ケアマネージャーや介護福祉士と相談をして、別の方法が検討されるでしょう。

利用者自身の体調が悪いときや、ご家族が体調不良などで十分な介護ができない場合にも利用できます。

普段はデイサービスを利用していて、家族の負担軽減にショートステイサービスを利用するなど組み合わせて利用できる介護サービスです。

ケアマネージャーと相談して、計画的な利用ができるのも特徴でしょう。

介護認定を受けて利用するサービスとなっており、要支援・要介護の度合いによって1日の負担額が設定されています。

4.訪問入浴サービス

訪問入浴サービスは、ご自宅での介護で最も大変な入浴の介助が受けられます。

自宅での自立した生活には体の清潔状態を保つのも欠かせないことなので、生活機能を低下させない目的で実施されています。

サービスを受けるときは、訪問入浴スタッフと看護師が一緒に自宅に訪問して、健康状態も確認しながら入浴します。

ご自宅の浴槽ではなく、訪問入浴スタッフが持参した浴槽を使用します。

要介護・要支援によって利用者負担額が決まっていますので確認してから利用してください。

5.福祉用具貸与サービス

認知症高齢者などと同居して介護をする場合、自宅がバリアフリーになっていないとケガのリスクが高まります。

また、介護を快適にするための車いすや徘徊感知器など必要な用具もたくさんあるでしょう。

しかし、大々的なリフォームや介護用具一式を購入するのは、経済的にも難しいという人がほとんどです。

そこで要介護度に合わせて、介護用具を貸与(レンタル)するサービスを設けられています。

全部で13品目の福祉用具があり、介護保険適用により利用者は1~2割負担するだけで貸与が受けられます。

ただし、要介護度によっては介護保険を適用した貸与が受けられないなどの細かいルールが決められています。

また、介護認定では要介護度によってサービスの利用上限が決められています。

そのためデイサービスやショートステイなど、他の介護サービスを利用している場合は上限に達していて、用具の貸与サービスが利用できないケースもあります。

介護サービスの種類を知っておこう

ほとんどが介護認定を受けてから利用するサービスです。

要介護度によって、サービスの利用料金が変わったり、中には利用対象外になる場合もあるので、先に知っておいた方がスムーズに対応できます。

市役所や役所の福祉相談窓口のほかにも、総合病院には介護福祉士が常駐しているケースもありますので、相談しやすい環境が整っていると言えるでしょう。